企業における英語への取り組み　スカイプ英会話の評判・口コミ　比較サイト

近年のグローバル化にともなって、日本の会社でも、英語への取り組みを非常に強化しています。

ここでは、企業の英語への取り組みとして、社員の英語力向上に力を入れている会社の例を紹介します。

楽天は、社内の英語公用語ということで非常に有名ですね。

これまでは、準備期間という位置づけでしたが、2012年の7月からは、ついに社内で英語が公用語となりました。

これまでの準備期間の間にも、社員は非常に英語の勉強をがんばっていて、TOEICのスコアについていえば、社内英語公用語化へのプロジェクト開始前は、社員の平均スコアは、526点だったものが、694点まで上昇したそうです。

また、役員のTOEICスコアは800点以上、さらには新卒社員のスコアも800点以上ということです。

楽天は、まだまだ売り上げのほとんどを日本での売り上げに頼っていますが、この社内英語公用語化は、これから海外マーケットに一気に進出する際には、非常に心強い材料になりそうですね。

今後の楽天の海外展開には目が離せません。

ユニクロは、2010年の6月に社内英語公用語化を宣言し、2012年3月から正式に社内公用語が英語になりました。

ユニクロは、現在もその売り上げを伸ばしていますが、その原動力は海外での売り上げ拡大にあります。

今後も、継続的にリスクをとって海外市場を攻めていくでしょうから、そのためにも英語を社員が全て話せるというのは心強いですね。

ちなみに、ユニクロの本社社員と店長はTOEICでのスコア（700点以上）が業務命令として課されているとのことで、足りていない人は必死にがんばったようです。